「インバウンド対策」の基本情報から最新データまでわかるレポートを公開しました
国内最大級のインバウンド総合メディア「訪日ラボ」を運営する株式会社mov（代表取締役：渡邊 誠、本社：東京都渋谷区、以下mov）は、この春新たにインバウンド担当となった方に向けて「知っておきたいインバウンド市場の最新動向」や「インバウンド集客の戦略立案」を始め、インバウンド対策の基本をまとめたレポートを公開しました。
レポートを詳しく見る（無料）
→ https://academy.kutikomi.com/whitepapers/202304_inbound-basic/
本レポートの構成
本レポートは、6つのセクションで構成されています。
- インバウンド対策とは？
- 把握しておくべきインバウンド市場の最新動向
- インバウンド集客の戦略立案
- デジタルを活用したプロモーション
- 受け入れ環境整備
- 新年度からのインバウンド対策、訪日ラボがサポートします
ここからは、レポートのダイジェストをお届けします。
把握しておくべきインバウンド市場の最新動向
このセクションでは、各国のインバウンド市場や政府の動きを解説しています。
中国から日本への旅行者数は、2020年以降長期に渡り低迷しています。
コロナ前の2019年には年間1,000万人近くが訪日していた中国ですが、2023年3月の訪日中国人は中国が7万5,700人と、2019年同月比11.0%にとどまっています。
しかし、4月以降日本政府が対中国向けの水際対策を緩和したことを受け、今後中国人客が増加することが期待されます。特に、例年中国の夏休み期間にあたる7・8月頃に訪日のピークを迎えることから、春先から夏にかけてインバウンドの回復はさらに進むだろうと予想されます。
レポートを詳しく見る（無料）
→ https://academy.kutikomi.com/whitepapers/202304_inbound-basic/
インバウンド集客の戦略立案
インバウンド集客の戦略を立案する際は、以下の手順で進めると良いでしょう。
- ターゲットとなる国・地域、ニーズの把握が重要
- 施策決定
- KPIや効果の測定方法まで考えておく
はじめに行う『ターゲットとなる国・地域、ニーズの把握』では、コロナ前の動向がヒントになります。
「どの国籍の人が、どのくらい来ていたか」といった情報と、現状を比べることは今後何をやっていくべきかのヒントになります。
過去のデータを調べる場合、例えば、日本政府観光局（JNTO）の「日本の観光統計データ」の「都道府県別外国人延べ宿泊者数」を活用すると、都道府県ごとに宿泊者数の多い国・地域がわかります。
デジタルを活用したプロモーション
訪日外国人に自分の店舗・エリアに来てもらうための一つの施策に「デジタルを活用したプロモーション」が挙げられます。
効果的なインバウンド集客を行うには、ターゲットに合わせたプラットフォームの選定が重要です。
例えばSNSでは、国・地域ごとに利用するSNSが異なります。
国・地域別のSNS利用率を見ると、多くの国ではFacebookやInstagram、Twitterが盛んに利用されています。一方、中国ではWeiboやWeChat、韓国ではNAVERの利用者数が多くなっています。
ただし、このデータはあくまで「利用されているSNS」で、「訪日プロモーションに向いているSNS」は「利用されているSNS」とは少し異なります。
例えば広告を出すなら、他のプラットフォームよりもターゲティング精度が高いFacebook、Instagramがオススメです。
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その他にも、レポートでは
- インバウンド対策とは？
- 把握しておくべきインバウンド市場の最新動向
- インバウンド集客の戦略立案
- デジタルを活用したプロモーション
- 受け入れ環境整備
- 新年度からのインバウンド対策、訪日ラボがサポートします
など、インバウンド新担当者向けの情報をまとめています。
最新情報の把握やインバウンド対策のヒントに、本レポートをぜひご活用ください！
レポートを詳しく見る（無料）
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詳細はプレスリリースをご覧ください。
インバウンド新担当者必見！「インバウンド対策」の基本情報から最新データまでわかるレポートを訪日ラボが公開